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ICLに公的医療保険は適用される？医療費控除についても解説

ICL （眼内コンタクトレンズ）について
詳しくはこちら
ICL手術 ICL手術
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視力回復手術のひとつであるICL。費用が高額になるため、保険の適用を受けられないかどうか気になる方もいらっしゃると思います。
今回は、ICLの公的医療保険の適用可否や、医療費控除の対象となるのかについて解説します。

そもそもICLとは？

ICL（眼内コンタクトレンズ）は、やわらかい眼内レンズを虹彩と水晶体の間に固定し、近視や乱視を矯正する視力矯正治療です。レンズには「コラマー」という眼に優しく安全な素材が用いられ、異物感が少なくクリアな視界が手に入ります。
同じく視力矯正治療としてレーシックも広く知られていますが、角膜を削って矯正するため、角膜が薄い方や強度近視の方は適応とならない場合があります。一方、ICLは角膜を削る必要がないため適応範囲が広く、多くの方が受けやすい治療といえます。

ICLの費用目安

ICL手術の費用目安は40〜70万円程度といわれています。費用の相場に幅があるのは、手術を受ける方の視力や乱視の有無、クリニックによって異なるからです。

なお、新宿近視クリニックでは、屈折値が-4D未満かそれ以上かによって料金が変わります。-4D未満の方は両眼で427,000円（税込）、-4D以上の方は537,000円（税込）となっています。
また、乱視用のレンズはこの料金に100,000円が加算されます。料金はいずれも分割払いが可能で、当クリニックでは最大で60回までの分割払いができます。

詳しいICLの費用については以下をご覧ください。
ICLの費用はこちら

ICLに医療保険は適用される？

ICLの手術は自由診療であり、公的医療保険の適用対象外です。そのため全額自己負担となります。健康保険が適用される前提には「日常生活を送ることが困難な症状に対する治療である」ことがあります。ICLは乱視や近視の治療ですが、視力矯正にはメガネやコンタクトレンズといった代替手段があるため、自由診療として分類されているのが現状です。

ただし、治療目的で支払ったICLの費用は確定申告の際に申告する「医療費控除」の対象にはなります。医療費控除とは、1年間の所得を算定する際に、支払った医療費を所得から差し引ける仕組みです。申告により課税対象となる所得金額を減らせます。

ICLの医療費控除でいくら戻ってくる？

ICL手術が医療費控除の対象となる場合、控除額は下記の計算式で算出できます。

（負担したの医療費の1年間の総額ー民間保険などの給付金）ー10万円 （※）

民間保険からの手術給付金などがない場合は、ICLの手術費用から10万円を差し引いた金額が、そのまま医療費控除の対象額となります。
たとえば屈折値が-4D未満の方が両眼にICL手術を受けた場合、427,000円から10万円を差し引いた327,000円が控除額となります。
※所得金額が200万円以下の場合は、10万円ではなく総所得×5％で計算されます。

年収400万円の場合の還付金シミュレーション

控除額が算出できたら、次に気になるのが「実際にどれくらい戻ってくるのか」という点です。還付金（または翌年の住民税の軽減額）は、控除額に所得税率と住民税率をかけ合わせておおよそ算出できます。

年収400万円の会社員の場合、課税所得に対する所得税率はおおむね10％、住民税は一律10％のため、合計20％が目安となります。

たとえば、ICLの医療費控除額が 327,000円 のケースでは、以下のような計算式になります。
327,000円 × 税率20％ ＝ 約65,400円

つまり、年収約400万円の場合、約6.5万円が節税される見込みです。
実際の金額は課税所得や扶養状況により前後しますが、ICLのように費用が大きい治療では、医療費控除による還付額も大きくなる傾向があります。

ICLの医療費控除の手続き方法

医療費控除を受けるには、確定申告手続きが必要です。
確定申告とは、​​1年間の収入を税務署へ届け出る手続きのことです。会社員などの給与所得者の方は普段おこなう機会がないかもしれません。医療費控除を受ける場合は、会社員であっても確定申告が必要です。年末調整だけでは医療費控除は受けられないため注意しましょう。

確定申告では、住民票のある地域を管轄する税務署に「確定申告書」を提出します。加えて「医療費控除の明細書」を添えて提出することで、ICL手術にかかった費用の一部を所得計算から減額でき、税負担を軽減できます。なお、e-Taxで確定申告する場合は、添付書類の提出が不要です。

明細書は、その年の領収書をもとにするか、健康保険組合などから届く「医療費通知」（医療費のお知らせ）をもとにするか、またはその両方によって作成できます。ただし、自由診療であるICL手術の費用に関しては、医療費通知に記載がないため、領収書をもとに作成する必要があります。

医療費控除は過去5年分まで遡って手続きできるため、手術後に申告していなかった場合でも、あらためて手続きをおこなえば還付を受けられる可能性があります。

手続き方法

医療費控除の申請は、毎年2月16日から3月15日までの期間におこなうのが原則です（年度によって日付が前後する場合があります）。申告は税務署の窓口だけでなく、自宅からオンラインで手続きも可能です。

なかでも便利なのが、国税庁のサイトにある「確定申告書等作成コーナー」の活用です。画面の案内に従って金額や必要事項を入力するだけで、医療費控除に対応した申告書を簡単に作成できます。計算も自動でおこなわれるため、初めて確定申告をする方でもスムーズに手続きが進められるでしょう。

必要書類

医療費控除を受けるためには、ICL手術の領収書などをもとに作成する「医療費控除の明細書」が必要です。作成した明細書は、確定申告書に添付して提出します。

なお、e-Taxを利用する場合は、明細書の内容をシステム上で入力・送信することで、税務署への紙の書類提出や提示を省略できます。ただし、後日税務署から内容確認を求められることがあるため、医療費の領収書は5年間保管しておく必要があります。

ICL手術費用だけでなく、通院時の交通費なども条件によっては控除の対象となるため、領収書や支払記録はまとめて整理しておくと手続きがスムーズです。

ICLと医療保険のQ&A

その他、保険に関するよくある質問にお答えします。

ICLは民間医療保険の対象になる？

視力回復を目的とした手術が医療保険の対象となるかは、患者さまの加入されている保険の契約内容により異なります。

対象となる場合は手術金額の一部が補填される可能性があるため、保険会社への問い合わせをおすすめします。

ICLは高額療養費制度の対象になる？

高額療養費制度は、健康保険や共済組合などの公的医療保険に支給申請をする仕組みとなっています。ICLは公的医療保険の適用ができない手術のため、高額療養費制度の対象とはなりません。

月々の支払額を低く抑えたい場合、新宿近視クリニックでは最大で60回までの分割払いが可能です。

ICLの手術費用以外も医療費控除される？

ICLの手術費用だけでなく、通院時の公共交通機関の交通費や術前検査・術後診察の費用、術後の目薬なども医療費控除の対象です。領収書は必ず保管しましょう。

ただし交通費は原則、公共交通機関を利用した際の費用に限られます。タクシーやガソリン代などは対象外となります。

ICL治療のクリニックを選ぶには？

ICLの手術を安全に受けるためには、クリニック選びが重要になります。医師の実績や設備の充実度、費用などの複数の視点から比較して選ぶことがおすすめです。
以下では、ICLを受ける際のクリニック選びで押さえておきたい点を紹介します。

カウンセリングの丁寧さ

ICLは適応の範囲が広い手術ではありますが、すべての人が受けられるわけではありません。近視や乱視の強さ、年齢、ライフスタイルによっては、適応とならない場合もあります。ICLが適応となるかどうか見極め、メリット・デメリットを正確に伝えてくれるクリニックが望ましいでしょう。
そのためにも、カウンセリング時の対応はチェックすべきポイントです。

医師の治療実績

ICL手術では、入念な事前検査と医師の経験・技術が必要不可欠です。多くの症例を経験している医師ほど、眼の状態に合わせた適切なレンズ選定や安全な治療が期待できます。
新宿近視クリニックでは、豊富な経験を持つ眼科専門医・ICL認定インストラクターが在籍し、3万件以上の実績（2025年6月末時点）に基づいた高い技術をご提供しています。術後のアフターケアも充実しており、安心して任せられる体制が整っています。

検査や設備の充実度

ICL手術では、9項目もの詳細な検査データを測定し、ICL治療の適性やレンズ度数を決定します。そのため、測定機や検査設備が充実しているクリニックほど、より精密な診断が可能となります。適切なレンズ選定ができることで、術後の調整や合併症リスクの低減、術後の安全なフォローアップができます。

費用設計のわかりやすさ

クリニックによっては、実際に提示された手術費用の他に、土日手術料、医師指名料、麻酔代、術後の保護メガネ、内服薬などが別途かかる場合があります。あとからオプションや別途費用で料金がつり上がってしまうこともあるため注意が必要です。
新宿近視クリニックでは明朗会計に努めており、追加料金はありません。手術を決断する前に、すべての費用を提示しご納得いただいたうえで治療をおこないます。

まとめ

ICL手術は公的医療保険が適用されない自由診療のため、費用は全額自己負担となり、高額療養費制度の対象にもなりません。しかし、治療を目的として支払った費用であれば、確定申告で「医療費控除」が受けられます。手術費用を軽減できるわけではありませんが、申告により所得税の負担が減り、還付を受けられる可能性もあります。領収書は必ず保管し、申告方法に迷う場合は税務署や専門機関へ相談すると安心です。
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